介護サービスの種類と選び方

ホームヘルパー（訪問介護員）が自宅を訪問し、食事・入浴・排泄の介助や、掃除・洗濯・買い物などの生活援助を行います。

向いている方：自宅での生活を続けたいが、日常生活の一部に手助けが必要な方。一人暮らしや日中独居の高齢者にも多く利用されています。

※ 訪問看護との違い：訪問介護は生活援助・身体介護が中心。医療的なケア（点滴、褥瘡の処置など）が必要な場合は訪問看護が対応します。

看護師や理学療法士などが自宅を訪問し、医師の指示に基づいて医療的なケアやリハビリを行います。体温・血圧の管理、服薬管理、褥瘡（床ずれ）の処置、ターミナルケアなどが含まれます。

向いている方：退院後の在宅療養が必要な方、医療的なケアを受けながら自宅で暮らしたい方。訪問介護と組み合わせて利用するケースが多くあります。

ケアマネジャー（介護支援専門員）がケアプラン（介護サービス計画）を作成し、サービス事業者との連絡調整を行います。利用者の自己負担はありません。

向いている方：要介護認定を受けた方は基本的に全員が対象。介護サービスを利用するための最初の窓口となるサービスです。「どのサービスを使えばいいかわからない」という段階で、まず相談する先です。

車いす、介護用ベッド（特殊寝台）、歩行器、手すりなどの福祉用具をレンタルで利用できるサービスです。介護保険が適用されるため、原則1割（所得に応じて2〜3割）の負担で利用できます。

向いている方：自宅での移動や起き上がりに不安がある方。用具の導入で自立した生活を維持しやすくなるケースが多くあります。

※ 購入が対象のもの（腰掛便座、入浴補助用具など）は「特定福祉用具販売」として別枠で利用できます。

日帰りで施設に通い、食事や入浴、レクリエーション、機能訓練などを受けるサービスです。送迎付きで、朝出かけて夕方に帰宅するのが一般的です。

向いている方：自宅での閉じこもりや運動不足を防ぎたい方、日中に家族が不在で見守りが必要な方。社会交流の機会としても重要な役割を果たしています。

※ 通所リハビリテーション（デイケア）との違い：デイサービスは生活支援・社会交流が中心。リハビリを重点的に行いたい場合はデイケア（医師の指示に基づくリハビリ）が向いています。

特別養護老人ホームなどの施設に数日〜最大30日程度宿泊し、食事・入浴・排泄などの介護を受けるサービスです。

向いている方：介護をしている家族が旅行や冠婚葬祭で不在になるとき、家族の心身の休息（レスパイト）が必要なとき、退院後に在宅復帰までの準備期間が必要なとき。

※ 短期入所療養介護との違い：生活介護は特養などで行われ日常生活の支援が中心。療養介護は老健や病院で行われ、医療的なケアやリハビリも含みます。

認知症の方が少人数（5〜9人程度）で共同生活をしながら、食事の準備や掃除などを職員のサポートのもとで行う施設です。家庭的な環境で、できることは自分で行うことを大切にしています。

向いている方：認知症の診断を受けており、少人数の落ち着いた環境での生活が合う方。地域密着型サービスのため、原則として施設がある市区町村に住民票がある方が対象です。

病院での治療を終えた方が、在宅復帰を目指してリハビリテーションを受ける施設です。医師・看護師・理学療法士などが配置されており、医療ケアとリハビリの両方を受けられます。入所期間は原則3〜6か月が目安です。

向いている方：退院後すぐに自宅に戻るのが難しい方、リハビリで身体機能の回復を目指したい方。長期入所が前提の特養とは役割が異なります。

定員29人以下の小規模な特別養護老人ホームです。名称が長く行政用語的ですが、内容は「小規模な特養」と理解してください。要介護3以上の方が対象で、食事・入浴・排泄など日常生活全般の介護を受けながら長期間暮らす施設です。

向いている方：要介護度が高く自宅での生活が難しい方で、少人数の環境を希望する方。地域密着型のため、原則として施設所在地の市区町村の住民が対象です。

※ 大規模な特別養護老人ホーム（広域型・定員30人以上）も同様のサービスを提供しますが、こちらは居住地の制限がありません。

長期的な医療ケアと日常生活の介護を同時に受けられる施設です。2018年に創設された比較的新しいサービスで、従来の介護療養型医療施設の転換先として位置づけられています。たんの吸引、経管栄養、インスリン注射など医療依存度の高い方にも対応できます。

向いている方：日常的に医療的ケアが必要で、病院での入院治療は不要だが特養では対応が難しい方。医療と介護の両方が必要な状態が長期間続く場合の受け皿です。